2023年11月01日

介護職ってどんなお仕事?仕事内容から給与、必須資格まで幅広く解説

近年、注目が集まる介護職ですが、その仕事内容については詳しく知らない、という方も多いと思います。この記事では、介護のお仕事について、実際の仕事内容から給与、おすすめの資格に関することまで、幅広く解説します。

介護職とは?

「介護職」とは、どのようなお仕事を指しているのでしょうか? 言葉はよく聞くけれど、具体的な仕事内容までは知らない、という方もいることでしょう。また、介護のお仕事に関心を持ち、いざ働きたいと思っても、どのような資格があれば「介護職」に就けるのか、資格がないと働けないのか、などわからないことも多いものです。

「介護職」をひと言で表わすなら、「介護保険サービスの担い手」です。要介護者(日々の生活において、ほかの人からの介助を必要とされる方)の、その人らしく、いきいきとした暮らしを実現するために、日常生活の援助を行うプロフェッショナルが、介護職なのだと言えます。

高齢化が進んでいる日本では特に、介護職の需要が伸びる傾向にあります。厚生労働省によれば、2025年度末には約243万人の介護職が必要とされています(「第9期介護保険事業計画に基づく介護職員の必要数について」2023年7月28日公表)。

こうした需要の高まりもあって、介護職は昨今、注目されている職業の1つです。日々の業務は忙しく、大変な面もありますが、要介護者と喜びを分かち合うことができ、誰かの役に立っていることを実感できるお仕事だと言えるでしょう。

介護職の職場と、お仕事の内容

介護職は具体的に、どのような職場で、どのようなお仕事をしているのでしょうか。介護職が携わる介護サービスは、大きく2種類に分けられます。1つが「居宅サービス」、もう1つが「施設サービス」です。

居宅サービス

訪問介護

要介護者の自宅を訪問して提供する介護サービスが、訪問介護です。そのため、介護職にとっての職場は、訪問介護サービスの事業所と、要介護者の自宅の両方だと言えます。
訪問介護では、介護職は要介護者に対して、食事や入浴、排せつの手助けといった「身体介護」や、調理や洗濯、掃除、買い物などの「生活援助」を中心に、要介護者の生活状況に合わせたサポートを行います。「身体介護」「生活援助」の具体的な内容は、こちらをご参照ください。

デイサービス(通所介護)

デイサービスは、デイサービスセンター(通所介護事業所)に日帰りで通う要介護者に対して、介護サービスを提供します。
デイサービスでは、要介護者ができるだけ自宅で暮らし続けられることを、大きな目的としています。そのために、身体機能の維持・向上を目的とした機能訓練の補助をしたり、レクリエーションを実施することが、デイサービスにおける介護職の主なお仕事となります。

介護付有料老人ホーム

介護付有料老人ホームは、主に民間事業者が運営し、介護などのサービスが付帯した高齢者向けの居住施設を指します。入居できる条件は、それぞれの老人ホームによっても異なりますが、自立して生活できる人から要介護度5の人まで入居できるのが原則です。そのため、"終の住処"として入居する高齢者も多いようです。
介護付有料老人ホームでの介護職のお仕事は、主に着替えや食事、入浴、排せつなどの身体介護や、専門職が行う機能訓練の補助、レクリエーションの実施などがあります。

グループホーム

民間事業者やNPOが運営する高齢者向け施設のなかでも、認知症と診断された要介護者向けに特化されているのが、グループホームです。入居している要介護者それぞれの症状に合わせ、認知症の進行を遅らせることなどを目的に、要介護者の共同生活をサポートしています。
グループホームでは、介護職は食事や入浴、排せつなどの身体介護や、バイタルサインのチェック、調理、洗濯、掃除、買い物などの生活援助、レクリエーションなどを行います。

施設サービス

特別養護老人ホーム(社会福祉法人・自治体)

特別養護老人ホームは、主に社会福祉法人や自治体などが運営し、自立して生活することが難しい要介護度3以上の人を対象としている居住施設です。民間が運営する「介護付有料老人ホーム」と同様に、特別養護老人ホームも、"終の住処"として選ぶ人が多いのが特徴です。
特別養護老人ホームでの介護職のお仕事は、着替えや食事、入浴、排せつの介助といった身体介護がメインとなります。

介護老人保健施設(社会福祉法人・自治体)

介護老人保健施設も、主に社会福祉法人や自治体などが運営する施設です。特別養護老人ホームが要介護度3以上の人を対象としているのに対し、介護老人保健施設は、要介護度1~5までの幅広い層が入居対象です。病気などで医療機関に入院していた要介護者が、退院後、自宅生活に復帰するためのリハビリテーションや医療ケアを提供しています。
介護老人保健施設での介護職のお仕事は、特別養護老人ホームと同様に、着替えや食事、入浴介助などの身体介護を行います。また、自立度が高い入居者に対しては、医師と相談しながら外出や外泊など、行動範囲の精査をすることもあります。

介護職の実際のお仕事例

介護職のお仕事は、大きく2つに分けられます。1つは「身体介護」で、要介護者の身体に直接触れる介助を指します。もう1つが「生活援助」で、要介護者の身体に直接触れない、掃除や洗濯、買い物などのサポートが中心となります。後者の「生活援助」は、身近な家事のお手伝いのようにも思えますが、いずれも介護保険が適用されるサービスであり、介護保険の制度上、利用者本人が日常生活を送るために必要な範囲内と定められています。
「身体介護」「生活援助」のどちらも、要介護者の状態に気を配り、その時々の状況に応じた対応が求められるという点では共通しています。どのお仕事でも、細かな観察と気配りは欠かせません。

身体介護の例

移乗介助

移乗介助とは、要介護者の「動き」を補助するサポートを指します。具体的には、歩行や車いすでの移動の介助、車いすへの移乗などのほか、要介護者の状態によっては起床の介助などが必要なこともあります。車いすなど、介助に使用する機器類の安全確認も、お仕事の1つで、相手の状態をよく把握し、状況に応じて対応することが求められます。

入浴介助

入浴のサポートも、主要な身体介護の1つです。入浴の準備に始まり、衣類の脱ぎ着や、浴室に一緒に入って身体の洗浄や洗髪などの介助を行います。浴槽のお湯やシャワーの温度、要介護者の転倒防止など、細部にわたる注意が求められます。加えて、要介護者の人としての尊厳を損なうことがないよう、介助中の言動にも細心の配慮が求められます。

排せつ介助

排せつ介助とは、トイレへの移動や、衣類の脱ぎ着を介助したり、おむつ交換を行うなど、要介護者の排せつを助ける介助全般のことです。手を動かしながら、排せつ物の状態を見て、要介護者の健康状態を把握することも、お仕事の1つで、衛生面に配慮するだけでなく、ここでも要介護者の人としての尊厳に配慮した、細やかな気配りが欠かせません。

生活援助の例

掃除

介護サービスの利用者本人が暮らしているスペースの掃除や、ゴミ出しなどを代わりに行います。

食事の準備

利用者本人の日常の食事について、調理や配膳、下膳、片づけなどのサポートを行います。

買い物

食材や日用品など、利用者本人の日常生活に必要な商品の買い物を、利用者の自宅近隣の店舗で代行します。

代表的なお仕事の例として「身体介護」「生活援助」を紹介しましたが、そのほかにも、介護職にはさまざまなお仕事があります。
通所・入所タイプの施設で、要介護者の脳機能や身体機能を維持するために行うレクリエーションも、その1つです。参加者の安全を確保することはもちろん、参加者によっては物足りなさを感じたり、内容が幼稚と受け取られて自尊心を損なわないかなど、心情面にも十分に配慮しながら行います。

介護職の魅力とやりがい・大変なこと

介護職は、社会的な貢献度が高いお仕事です。多くの人々に必要とされていることで、ほかのお仕事と比べても、魅力・やりがいに満ちていると言えるでしょう。どのような点に魅力を感じるかは人それぞれですが、その一端を紹介します。

魅力・やりがい

直接「ありがとう」と言ってもらえる

介護職として働く最大のやりがいは、やはり利用者から直接「ありがとう」と言ってもらえることではないでしょうか。介護職の多くが、この「ありがとう」の言葉に励まされながら、日々お仕事に取り組んでいるようです。
要介護者のなかには、「以前のように」あるいは「これから」、やりたいことや実現したい目標を持っている人もいます。その想いや願いに寄り添い、間近で支えて、苦楽を共にできるのが、介護職の大きな魅力で、喜びや感動を味わえることも多い職種だと言えるでしょう。

社会に貢献する大切なお仕事であること

介護職は単なる「要介護者のお世話係」ではありません。もちろん、要介護者の生活をサポートすることがお仕事の中心であることは確かですが、介護職の役割は、社会全体が必要としている介護サービスの専門家であり、要介護者の自立を支援するために、学んだ専門知識と技術を駆使して、お仕事にあたっています。要介護者の自立が進めば、社会福祉にかかっているコストを引き下げられるかもしれません。介護職は、健全な社会を築くうえで重要な役割を果たすお仕事なのです。

同じ目的に向かって働く仲間がいる

介護職は、複数のスタッフが協力し合って、対象となる要介護者を支えるお仕事です。そのため、チームワークがとても重要になります。
ときには、思うように結果が出ないこともあります。しかし、それぞれのスタッフが技術や専門知識を補い合うことで、壁を乗り越えられることもあります。困難を乗り越えることで、仲間との一体感、そして自分自身の成長も実感できるお仕事です。

働き方が選べる・安定している

介護サービスを行う事業所は、住宅地の駅至近など、さまざまな場所に立地しています。そのことから、職場として選ぶにあたっても、自分にとって都合のよい職場を比較的選びやすい職種だと言えます。
雇用形態も、正社員、パートタイマ―などさまざまで、家事や育児と両立させながら、都合に合わせた勤務日や時間帯で働ける職場も、少なくありません。なにより、社会的な需要に支えられていることで、場所や時間に左右されず、比較的安定して働きやすいことも、介護職の大きなメリットだと言えるでしょう。

大変なこと

体力を使う

"介護職は、体力勝負の仕事だ"と、耳にしたことがある人もいるでしょう。確かに、身体介護では要介護者の移動を支える場面があり、車いすへの移乗や、入浴のお手伝いなど、体力の面では、楽な仕事とは言えない部分がありそうです。
しかし、それらの業務も、専門技術を身につけることで、自分の身体に負担がかかりにくい介助方法で行うことができるようになります。

夜勤がある

有料老人ホームなどの入居・入所型介護施設では、24時間体制でケアを行います。そのため、これらの施設で介護職として働く場合は、夜勤も想定した方がよいでしょう。
夜勤と聞くと、「長時間拘束される」「体力的に大変」というイメージもありますが、夜間手当が支給されるなど、所得面ではプラスとの見方もできます。

介護職の所得・給与

介護職のお給料は、実際のところ、どうなのでしょうか。厚生労働省の統計によれば、次のとおりです。2021(令和3)年から2022(令和4)年にかけて、保有資格の有無にかかわらず、全体では増額となっていることがわかります。

介護職員の平均給与額(月給・常勤の者、保有資格別)

平均勤続
年数
2022(令和4)年12月
[A]
2021(令和3)年12月
[B]

[A−B]
全体 8.7年 318,230円 300,740円 17,490円
保有資格あり 8.9年 321,120円 304,230円 16,890円
介護福祉士 9.5年 331,690円 314,930円 16,760円
実務者研修 6.5年 302,500円 289,410円 13,090円
介護職員初任者研修 8.0年 302,910円 286,530円 16,380円
保有資格なし 5.3年 270,530円 250,600円 19,930円
  • (厚生労働省「令和4(2022)年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要」より引用)

[興味がある方は、こちらをご覧ください]
介護のお仕事に就くために必要な資格とは?

国も、介護職に対する処遇の改善に取り組んでいます。それぞれの介護事業者においても、下表のように賃金の見直しが進められている状況が見てとれます。

介護従事者等の給与などの引き上げの実施方法


給与表を改定して賃金水準を引き上げ(予定)

定期昇給を実施(予定)

各種手当の引き上げまたは新設(予定)

賞与等の支給金額の引き上げまたは新設(予定)
全体 22.2% 51.5% 72.0% 14.7%
介護老人福祉施設 14.4% 71.4% 82.3% 12.3%
介護老人保健施設 12.3% 70.8% 73.9% 11.0%
介護療養型医療施設 12.6% 68.0% 40.4% 12.5%
介護医療院 11.5% 71.2% 62.7% 12.6%
訪問介護 26.1% 38.1% 74.4% 16.8%
通所介護 23.8% 51.5% 66.5% 16.8%
通所リハビリテーション 10.6% 67.8% 63.7% 11.9%
特定施設入居者生活介護 25.6% 57.5% 83.8% 9.1%
小規模多機能型居宅介護 23.9% 53.1% 71.0% 13.1%
認証症対応型共同生活介護 21.7% 49.0% 75.9% 11.9%
  • 複数回答
  • (厚生労働省「令和4(2022)年度介護従事者処遇状況等調査結果の概要」より引用)

介護職に向いている人

介護職として働き始めるのに、特別な能力や条件は求められません。しかし、どんなお仕事でもそうであるように、介護職にも若干の「向き」「不向き」はあるようです。例えば、次のように物事を考えたり、感じることが多い人であれば、介護職として働くことは、「自己実現」への第一歩になるかもしれません。

福祉に貢献したいという意欲がある人

介護職は、公的な「介護保険サービスの担い手」です。介護保険制度は、要介護状態にある方が、尊厳を保持し、能力に応じて自立した生活を営むことができることを目的として定められています。その理念を理解して共感し、自分も実現のために貢献したいという気持ちを持っている人は、とても向いていると言えます。

感謝されることに喜びを感じる人

介護職として働くうえで、大きなやりがいとなるのが、要介護者から直接感謝してもらえることです。「誰かに感謝されることがうれしい」「テンションが上がる」という人は、お仕事へのモチベーションを保ち続けることができますので、向いていると言えるでしょう。

相手の立場にたって物事を考えることができる人

要介護者の置かれている状態は、一人ひとりで異なります。そのため、介護職のお仕事も、ただマニュアルどおりの対応をすれば、こと足りるというものではありません。相手の状況を把握したうえで、その状態に合わせて、自分自身が持っている専門知識と技術を提供できることも、適性の1つだと言えます。

介護職になるのに資格は必要?

介護サービスを提供する事業所で働くのに、「これがないと働けない」という資格はありません。求人案件の中にも、探せば「資格不問」としているものがあるかもしれません。
しかし、資格がないと、介護職としての技術を使う、専門的なお仕事はできません。一例を挙げると、食事・入浴・排せつの介助など、要介護者の身体に触れる身体介護のお仕事をするためには、介護職員初任者研修などの資格を取得する必要があります。将来にわたって介護職として活躍したいと考えるならば、自身のキャリアや能力に応じた資格を、計画的に取得するほうが有利でしょう。
介護職のお仕事に関連する代表的な資格を、いくつか紹介します。

介護職員初任者研修(旧ホームヘルパー2級)

いくつかある介護関連の資格のなかで、言わば入門編として位置付けられている資格が、介護職員初任者研修(旧ホームヘルパー2級講座)です。
介護職員初任者研修を取得することで、無資格では行うことができない、食事・着替え・入浴介助など、専門知識と技術が必要な「身体介護」のお仕事ができるようになります。

介護福祉士実務者研修

介護職員初任者研修に対して、少し専門性が高く、上位の資格とされているのが、介護福祉士実務者研修です。介護福祉士実務者研修を取得することで、訪問介護サービスの事業所における「サービス提供責任者」として、介護サービスの内容を作成したり、実施内容を管理するお仕事ができるようになります。

介護福祉士

介護の分野で唯一、法律に基づいて国から認定される国家資格が、介護福祉士です。
介護福祉士の資格を取得すると、介護スタッフを束ねるチームのマネジメントなど、実務だけではなく、管理者としての業務に就くことも多いようです。

ケアマネジャー(介護支援専門相談員)

介護保険サービスを提供するのに必要なケアプランを作成したり、新たに介護施設に入所する要介護者の介護計画を立てたりする職種が、ケアマネジャー(介護支援専門員)です。国家資格ではありませんが、公的な資格の1つであり、ケアマネジャーとして働くためには、資格を取得する必要があります。

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介護のお仕事に就くために必要な資格とは?

介護職になるには?

資格を取得してから就職

介護のお仕事未経験から介護職を目指すのであれば、まず介護職員初任者研修を修了し、資格を取得してから、就職活動することをおすすめします。修了試験に合格し、修了証明書が交付されることで、「介護業務に必要な専門知識と技術を身につけている」ことの証しとなるからです。
介護職員初任者研修は、厚生労働省の指針に基づいて各都道府県が指定している、専門の養成校で受講できます。学習カリキュラムは、合計で約130時間。短期のクラスならば約1ヵ月半で、通常のクラスだと約3~4ヵ月で修了することができます。ご近所や通いやすい場所にある養成校を、一度調べてみてはいかがでしょうか。なお、養成校によっては、資格取得後に自社が運営する介護事業所で働く場合、支払った受講料をキャッシュバックする制度を設けていることがあります。

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受講料キャシュバック制度

無資格で就職

資格を持っていなくても、介護サービスを行う事業者に就職することはできます。「無資格OK」「資格不問」などとしている求人もありますので、探してみてください。
ただし前述のように、資格を持っていないと、身体介護のお仕事ができません。やる気や能力があったとしても、介護職として働くことができないのは、本人だけでなく事業者にとってもマイナスでしょう。将来にわたって介護職として働き、キャリアアップを目指すのであれば、やはり資格の取得をおすすめします。介護事業者によっては、就職後に資格講座を受講する従業員に対し、費用面でバックアップしてくれる制度を設けていることもあります。

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働きながら会社負担で資格が取れる制度

介護職の将来性

日本の高齢者人口は伸び続け、2040年には全世帯数の3割強を、世帯主が65歳以上の高齢者世帯(世帯主単独世帯または夫婦のみの世帯)が占めると試算されています。介護保険サービスの利用者も増え続け、その担い手である介護職に対するニーズも、当分の間は伸び続けると見込まれています。

世帯主が65歳以上の単独世帯および夫婦のみ世帯数の推計

  • (厚生労働省「平成30(2018)年度 公的介護保険制度の現状と今後の役割」より引用)

今後の需要拡大が見込まれるだけでなく、不況など社会情勢の変化に影響されにくいことも、介護職の魅力だと言えます。そこに人の暮らしがある限り、安定した需要が見込めるのが、介護職なのです。
将来を見据えて、介護のお仕事に挑戦してみようとお考えであれば、先々まで活躍できるよう、介護職としての着実なキャリアアップを目指してみてはいかがでしょうか。


[初回公開日 2021年09月17日]

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