2023年09月28日

ホームヘルパー(訪問介護員)とは?必要な資格、仕事内容まで解説

ホームヘルパー(訪問介護員)の主なお仕事は、介護が必要な高齢者のご自宅を訪問して、入浴、排せつ、食事、移動などの日常生活の援助を行うことです。ホームヘルパー(訪問介護員)になるには、都道府県または都道府県が指定した研修事業者による研修を受講・修了する必要があり、現在は介護職員初任者研修がホームヘルパー(訪問介護員)の入門資格と位置づけられています。

そこで、お仕事の説明の前に、まずはホームヘルパーになるための資格について解説します。

ホームヘルパー(訪問介護員)とは

ホームヘルパーは訪問介護員の通称で、正式な呼称ではない

ホームヘルパーの介護保険法における正式な名称は「訪問介護員」です。通称のホームヘルパーのほうが世間には浸透していますが、ホームヘルパー(訪問介護員)のお仕事に就こうと考えているのなら、正式名称は知っておきましょう。

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介護保険法の改正により、「ホームヘルパー2級」が「介護職員初任者研修」に移行


ホームヘルパー(訪問介護員)になるには、都道府県または都道府県が指定した研修事業者による研修を受け、修了することが必要です。修了すると、介護の基礎知識と技術を備えていることが証明される資格が取得できます。かつては「訪問介護員養成研修2級課程(ホームヘルパー2級講座)」がそれに相当していましたが、2013年の介護保険法の改正により「介護職員初任者研修」に移行されました。

この改正によって、それまで複雑でキャリアパスが不明瞭だった制度が、よりシンプルでわかりやすいものになり、介護職員の入門資格は「介護職員初任者研修」であることが明確になりました。次のステップには「介護福祉士実務者研修」、さらに先のステップに「介護福祉士」という流れをつくることで、成長意欲を高め、知識や技術を定着させることを目指したのです。

介護職員初任者研修は、厚生労働省が定めるカリキュラムを修了し、筆記試験に合格することで取得できます。ホームヘルパー2級と比較すると、こころとからだのしくみ、生活支援技術、高齢化によって増えるとされる「認知症」についても学ぶ、より実践的なカリキュラムで構成されています。

なお、「訪問介護員養成研修2級課程(ホームヘルパー2級講座)」と「介護職員初任者研修」との違いは主に下記のような点です。

訪問介護員養成研修2級課程
(ホームヘルパー2級講座)
介護職員初任者研修
学習内容 「訪問介護員」を養成するための知識と技術を学ぶ。
実技実習のほか、実際の介護現場で行う施設実習あり。
「すべての介護事業所で働く介護職員」を養成するための知識と技術を学ぶ。
実技実習のみで施設実習はなし。
こころとからだのしくみ、生活支援技術の学習が増え、認知症についても学ぶ、より実践的なカリキュラム。
学習時間 研修時間:130時間
実技実習時間:42時間
施設実習時間:30時間
研修時間:130時間
実技実習時間:90時間
施設実習時間:0時間
修了試験 なし あり
  • ※都道府県によって異なる場合があります。

ホームヘルパー(訪問介護員)になるために必要な資格

ホームヘルパー(訪問介護員)になるために資格は必要?

ホームヘルパー(訪問介護員)になるには、介護職員初任者研修(または、上位資格の介護福祉士実務者研修)の修了が必須です。まずは介護職員初任者研修を受講してホームヘルパー(訪問介護員)への第一歩を踏み出しましょう。
介護福祉士実務者研修、介護福祉士も含めて、キャリアパスにある資格の概要は次のようになっています。

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介護職員初任者研修(旧ホームヘルパー2級)

いくつかある介護関連の資格のなかで、入門的な資格として位置づけられ、介護関連の資格取得を目指す際に、いちばん最初に候補に挙がる資格です。
「介護の基本」「介護・福祉サービスの理解と医療との連携」「介護におけるコミュニケーション技術」「認知症の理解」「こころとからだのしくみと生活支援技術」などの10科目を学び、介護職員として働くために必要な基礎知識と技術を身につけます。講義と演習(実技)を合わせた約130時間の学習を修了することで資格を得ることができ、資格を取得することで、「身体介護」のお仕事を行うことができるようになります。

※資格取得に向けた教育講座に興味がある方はこちらをご覧ください。
介護職員初任者研修

介護福祉士実務者研修

介護職員初任者研修の上位に位置づけられる資格で、この実務者研修の修了は介護福祉士国家試験を受験するための必須条件になっています。
「コミュニケーション技術」「発達と老化の理解」「認知症の理解」「こころとからだのしくみ」などの介護の基本に、「医療的ケア(たん吸引や経管栄養)」を加えた20科目を学び、より専門的・実践的な知識と技術を身につけます。講義と演習(実技)を合わせた約450時間の学習を修了することで資格を得ることができ、資格を取得することで、身体介護などの介助のお仕事に加えて、訪問介護のサービス提供責任者のお仕事を行うことができます。
※すでに介護の資格をお持ちの方は免除科目があり、保有する資格によって、受講期間や受講時間数が短縮されます。

介護福祉士

介護福祉士は、介護分野で唯一の国家資格です。受験するには「実務経験ルート」「福祉系高校ルート」「養成施設ルート」「EPAルート」の4つのルートのいずれかによって、受験資格を充たす必要があります。

大半の受験者が、働きながら介護福祉士取得を目指す「実務経験ルート」で受験資格を得ています。介護職として3年以上の従業期間かつ540日以上の従事日数と、介護福祉士実務者研修の修了が受験の要件です。筆記試験後の実技試験は免除されます。

「福祉系高校ルート」は、高校卒業と同時に介護福祉士の受験資格が得られるルートです。福祉系高校に入学した年度によって、筆記試験後の実技試験の有無が異なります。新カリキュラムが導入された2009年度以降に入学した人は、実技試験は免除されます。一方、2008年度以前に入学し、旧カリキュラムで学んだ人は、実技試験を受ける必要があります。ただし、2008年度以前に入学した人でも、養成施設などで実施される介護技術講習または介護過程・介護過程Ⅲを修了すると、実技試験の免除を申請できます。また、文部科学大臣および厚生労働大臣が指定する特例高校などの場合には、卒業後に9ヵ月以上の実務経験および介護技術講習または介護過程・介護過程Ⅲのいずれか一つを修了または履修すると、実技試験の免除を申請できます。

「養成施設ルート」は、介護福祉士養成施設(大学、短期大学、専門学校など)において、所定の課程を修了することで、介護福祉士国家試験の受験資格を得るルートです。養成施設に通う期間は、普通科高校を卒業している人は2年以上、福祉系大学・社会福祉士養成施設・保育士養成施設のいずれかを卒業している人は1年以上とされています。筆記試験後の実技試験は免除されます。
なお、2026年度末までに介護福祉士養成施設を卒業した人は、介護福祉士の国家試験を受けなくても、卒業後5年間の期限付きで介護福祉士として登録できます。また、5年以内に国家試験に合格するか、卒業後に5年間続けて介護などの業務に従事していると、5年経った後も介護福祉士として登録し続けることが可能です。

「EPAルート」は、EPA(経済連携協定)に基づいた、EPA介護福祉士候補者を対象としたルートです。インドネシア人、フィリピン人、ベトナム人が該当し、3年以上の実務経験で受験資格を得られます。介護技術講習または介護過程・介護過程Ⅲまたは実務者研修を修了すると、筆記試験後の実技試験の免除を申請できます。

介護福祉士国家試験の受験資格を取得するためのルート

介護福祉士の資格を取得することで、サービス提供責任者や施設の管理者など、よりマネジメント的なお仕事を行えるようになるため、業務内容、給与、待遇などでのキャリアアップが期待できます。

[興味がある方は、こちらをご覧ください]
介護福祉士のお仕事

ホームヘルパー(訪問介護員)の給料

訪問介護事業所に勤務している介護職員の平均給与額は、厚生労働省の2022(令和4)年度介護従事者処遇状況等調査結果によると、非常勤の者:206,670円、常勤の者:321,790円です。ホームヘルパー(訪問介護員)は、訪問介護事業所以外の介護事業所にも勤務していることがありますが、ホームヘルパー(訪問介護員)の平均的な給料の目安にしてください。また、介護事業所の種類別でみると、次の表のようになっています。

介護職員の平均給与額等(月給の者)、サービス種類別、勤務形態別

2022(令和4)年 2021(令和3)年
全体 常勤の者 322,550円 304,830円 17,720円
非常勤の者 204,440円 192,140円 12,300円
介護老人福祉施設 常勤の者 347,560円 329,230円 18,330円
非常勤の者 214,000円 222,500円 △8,500円
介護老人保健施設 常勤の者 341,700円 323,680円 18,020円
非常勤の者 283,350円 241,550円 41,800円
介護療養型医療施設 常勤の者 301,730円 289,210円 12,520円
非常勤の者 ・・・ ・・・ ・・・
介護医療院 常勤の者 325,220円 307,570円 17,650円
非常勤の者 ・・・ ・・・ ・・・
訪問介護事業所 常勤の者 321,790円 303,290円 18,500円
非常勤の者 206,670円 181,680円 24,990円
通所介護事業所 常勤の者 283,170円 267,420円 15,750円
非常勤の者 166,370円 171,060円 △4,690円
通所リハビリテーション事業所 常勤の者 310,290円 292,450円 17,840円
非常勤の者 259,740円 247,170円 12,570円
特定施設入居者生活介護事業所 常勤の者 315,080円 297,230円 17,850円
非常勤の者 191,860円 175,250円 16,610円
小規模多機能型居宅介護事業所 常勤の者 295,730円 277,210円 18,520円
非常勤の者 216,010円 211,070円 4,940円
認知症対応型共同生活介護事業所 常勤の者 296,890円 280,720円 16,170円
非常勤の者 210,500円 199,160円 11,340円
  • 1)通所介護事業所には地域密着型通所介護事業所を含む。
  • 2)2021(令和3)年12月31日と2022(令和4)年12月31日ともに在籍している者の平均給与額を比較している。
  • 3)平均給与額は、基本給(月額)+手当+一時金(1~12月支給金額の1/12)。2022(令和4)年の一時金からは、介護職員処遇改善支援補助金に係る「ベースアップ等」として2・3月に支給された額を除く。
  • 4)勤続年数は2022(令和4)年12月までに勤続した年数。
  • 5)勤続年数について、同一法人の経営する施設・事業所における勤続年数は通算して計上している。
  • 6)年齢は2022(令和4)年12月31日時点の年齢。
  • 7)集計対象数が10未満の場合は「・・・」と表章している。
  • 8)金額は、10円未満を四捨五入している。

  • ※2022(令和4)年度介護従事者処遇状況等調査結果より抜粋して、ニチイが作成
  • ※「介護職員等特定処遇改善加算及び介護職員等ベースアップ等支援加算を取得している事業所」の場合

訪問介護事業所に限らず、介護業界全体で、介護職員の処遇改善のための取り組みが行われており、2021(令和3)年から2022(令和4)年にかけては、全事業所種類平均で常勤の者:17,720円、非常勤の者:12,300円の増額、訪問介護事業所では、常勤の者:18,500円、非常勤の者:24,990円の増額となっています。

ホームヘルパー(訪問介護員)の仕事内容

ホームヘルパー(訪問介護員)のお仕事は、大きく「身体介護」「生活援助」「通院介助」の3つに分けられます。

身体介護

「身体介護」とはお客様の身体に直接触れる介護のことです。例えば、以下のようなものが挙げられます。

・食事介助
・入浴介助
・トイレへの移動や動作の介助
・おむつ交換
・着替えの介助
・体位変換介助
・服薬介助

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食事を摂るときの「食事介助」、入浴・シャワーを介助する「入浴介助」、トイレへの移動や動作の介助・おむつ交換といった排せつの介助、着替えの介助などは、身体機能の低下によって自力では行えない日常生活の行為のサポートにあたります。

また、床ずれ予防のための「体位変換介助」や、病院からもらう薬の服薬をサポートする「服薬介助」といった、ADL(日常生活動作)の維持・向上も「身体介護」に含まれます。

これらは、お客様が健康的な日常生活を送ったり、身体機能を向上するうえで欠かせません。ホームヘルパー(訪問介護員)は、こうした事柄に対して、一人ひとりのお客様の身体機能の状態や自力でできる範囲に応じて適切にサポートしています。

生活援助

一方、「生活援助」とは身体介護以外の日常生活の援助を行うことで、以下のようなものが挙げられます。

・料理や掃除・洗濯
・日用品の買い物
・薬の受け取り

例えば、一人暮らしのお客様の場合、外出や買い物・料理・洗濯などは生活に不可欠ではあるものの、すべてを一人で行うには身体的に負担が大きいこともあります。そのような場合、ホームヘルパー(訪問介護員)がご自宅を訪問して日常生活を援助します。

ただし、お客様本人以外のために行うことや、日常的な家事に該当しない行為は、「生活援助」には当てはまりません。

通院介助

通院介助は、介護保険上で「通院等乗降介助」と呼ばれているサービスです。通院は行きで1回、帰りで1回と換算され、基本的な流れは次の通りです。

【行き】
通院前の着替えや持ち物の準備(20分以内)→乗車介助→ホームヘルパー(訪問介護員)自ら運転する車で病院へ移動→降車介助→受診手続き→診療科までの移動の介助

【帰り】
診療科からの移動の介助→料金の支払いや薬の受け取りの同行→乗車介助→ホームヘルパー(訪問介護員)自ら運転する車で自宅へ移動→降車介助→帰宅後の介助(20分以内)

病院内での待ち時間や診察室内への付き添いは病院スタッフが行うため、原則として介護保険サービスではホームヘルパー(訪問介護員)は同行しません。そのため、制約のない自費サービスを選ぶお客様もいます。

ホームヘルパー(訪問介護員)にはできないこと

ホームヘルパー(訪問介護員)には、介護保険の範囲内ではできないことが主に3つあります。しっかりと把握しておきましょう。

お客様本人の援助に該当しない行為

ホームヘルパー(訪問介護員)は、お客様本人の援助に該当しない行為はできません。例えば、家族の洗濯物を一緒に洗う、家族が食べる分まで調理をする、家族が必要な物を代理で買いに行く、お客様本人が使っていない部屋の掃除や環境整備をするなどです。ただし、介護保険ではなく、自費であれば対応可能です。

日常生活の援助の範囲を超えるサービス

日常生活の援助の範囲を超えるサービスとは、生活必需品以外(タバコなどの嗜好品やプレゼントなど)の買い物、来客対応、犬の散歩などです。
庭の手入れや引っ越しの準備、部屋の模様替え、床のワックス掛け、家屋の修繕、おせちの調理なども、日常的な家事の範囲を超えるためできません。こちらも介護保険ではなく、自費であれば対応可能です。

医療行為となるケア

医療行為をできるのは、医師や看護師などの医療従事者に限られています。ホームヘルパー(訪問介護員)は、介護保険サービスか自費サービスかにかかわらず、医療行為はできません。しかし、血圧の測定、軟膏の塗布や点眼薬の点眼、一包化された服薬の介助などはホームヘルパー(訪問介護員)も行えるため、どこからが医療行為なのかよくわからないことも多いでしょう。

例えば、爪切りや口腔ケア、耳掃除、軟膏の塗布やガーゼの交換は行えますが、異状のある爪や糖尿病などにより管理が必要な場合の爪切り、重度の歯周病がある方の口腔ケア、耳垢塞栓の除去など、専門的な判断が必要な傷の処置はできません。また、血糖値の測定、インシュリン注射、自己導尿、摘便、在宅酸素の取り扱い、肌に接着したストーマのパウチの取り換え、点滴の管理なども医療行為にあたるため不可となります。

一定の研修を受ければ「経管栄養」と「喀痰吸引」はホームヘルパー(訪問介護員)でも実施可能です。ただし、一定の条件下であることが必要なため注意しましょう。また、看護師資格を保有していても、ホームヘルパー(訪問介護員)として勤務しているときには医療行為はできません。

ホームヘルパー(訪問介護員)としての働き方

このように、お客様がいきいきと充実した日常生活を過ごせるように、また、お客様がご自身でできることの維持を目指してサポートするのが、ホームヘルパー(訪問介護員)のお仕事です。

ホームヘルパー(訪問介護員)には、常勤と非常勤いずれの雇用形態もあり、一般的には3つの働き方があります。

・正職員やパートなどの直接雇用

勤務先の法人に正職員やパートとして直接就職・転職する働き方です。正職員の場合は、事業所に出勤し、事業所からお客様宅へ向かってサービスを提供します。サービス以外の時間には、事務仕事や営業活動などを行います。パートの場合は、自宅から直接お客様宅に向かったり、サービス以外の時間は帰宅して家事をするなど、自由時間を過ごす場合もあります。

・登録ヘルパー

訪問介護や訪問看護に特有の働き方です。勤務先にヘルパー登録をして、お客様のサービスごとにお仕事を引き受けます。自宅から直接お客様宅に向かうため、事業所に立ち寄る必要はありません。引き受けるサービスの時間帯や曜日についても、勤務先と相談しながら決めるので自由度の高い働き方です。

・派遣ヘルパー

他の業種と同様に、派遣会社に登録をして紹介を受けた勤務先に、提示された勤務条件で派遣される働き方です。

ホームヘルパー(訪問介護員)として働く魅力

働く時間を選びやすい

ホームヘルパー(訪問介護員)の雇用形態はさまざまです。正社員や契約社員、パート・アルバイトなど自分に合った雇用形態を選択できます。働く時間を自分の都合に合わせやすく、職場環境によっては短時間勤務も可能です。育児などで長期間専業主婦だった方が復職を目指す第一歩として、また、すきま時間に働きたいという場合などにも、自分の生活時間帯に合わせた働き方ができるという点で、ホームヘルパー(訪問介護員)はおすすめのお仕事だと言えます。

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働く場所や働き方も多彩

働く時間だけでなく、働く場所や働き方も多彩なのが、ホームヘルパー(訪問介護員)の魅力です。介護事業所に常勤する正社員や契約社員としてだけでなく、非常勤の登録ヘルパーとして、自宅近くで時間に融通を利かせて働くこともできます。プライベートを大切にしながら勤務できるので、子育てとの両立などもしやすく、働く場所と時間をうまく調整することで自分に適した働き方もできます。

臨機応変に対応するスキルが向上する

訪問介護は、基本的には一人でお客様宅に向かうお仕事です。お客様のご自宅での介護のため、設備や環境もお客様によって異なりますし、お客様の心身の状態がいつも同じとは限りません。その場所、そのときに合わせてどんなケアが必要かを常に考えることが求められます。

例えば、床に物が置かれていたら移動介助の前に片付けなくてはいけません。また「今日は歯が痛い」と言う方には、いつもよりも柔らかい食事を準備したほうがよいかもしれません。もちろん、迷ったときは事業所に電話などで相談をしても大丈夫です。

いろいろなケースに対応していくうちに、臨機応変に対応するスキルが自然と身についていきます。

お客様と深く関わるからこそのやりがいがある

介護保険サービスの担い手として、ホームヘルパー(訪問介護員)は大きなやりがいのあるお仕事です。お客様がその人らしく、いきいきと毎日を過ごせるように日々の生活を支え、1日1日が充実していく喜びを分かちあうことができます。お客様が暮らしやすい環境を整え、感謝の言葉や笑顔に触れることができるのは、ほかのお仕事にはないホームヘルパー(訪問介護員)ならではのやりがいです。さらにホームヘルパー(訪問介護員)としての実績を積み、上位の資格にチャレンジすることで、キャリアアップを実現していくやりがいもあります。詳しく知りたい方は次の記事も読んでみてください。

介護職員(介護スタッフ)のお仕事
サービス提供責任者のお仕事
介護福祉士のお仕事

ホームヘルパー(訪問介護員)を目指すなら、ニチイの介護職員初任者研修

ホームヘルパー(訪問介護員)を目指すなら、まずは介護職員初任者研修を受講しましょう。これまでに120万人以上ものホームヘルパーを輩出し(※)、実際に全国で約13万人のお客様に介護サービスを提供しているニチイなら介護職員初任者研修も安心して受講できます。介護現場をよく知る講師から直接指導を受けることで、即戦力として活躍できるしっかりとした知識と技術が身につきます。受講期間は、最短なら1.5ヵ月程度で修了できます。また、研修(講座)を修了したあとは、ニチイの介護スタッフとして就職することの相談もできます。ニチイには、全国約1,900ヵ所の介護事業所があり、ホームヘルパー(訪問介護員)が活躍できる職場はもちろん、居住系介護施設の介護職員まで、あなたの条件に合った職場を見つけることもできます。ホームヘルパー(訪問介護員)を目指すなら、ニチイの介護職員初任者研修の受講をぜひ考えてみてください

(※)ホームヘルパー2級講座および介護職員初任者研修の累計修了生数

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[初回公開日 2019年08月28日]

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